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健康体重でのダイエットの危険性

健康体重でのダイエットの危険性

1.日本特有の若年女性痩せすぎ問題

世界中で肥満の増加が問題になる中、日本では20歳代の女性の多くが痩せすぎで、全く減らない状況が続いています。
まずは、どのような場合に痩せすぎ、太りすぎというのか、その定義を説明しないといけません。今、世界的に最も使用されている指標はBody Mass Index (以下BMI)と言われるもので体重(kg)/身長(m)2です。例えば身長160センチ、体重56キロでしたら、身長をメートルに直し1.6mとして、体重を身長で2回割ります。すなわち56÷1.6÷1.6で21.9がBMIです。WHO(World Health Organization)(1)でも、日本肥満学会のガイドライン(2)でも、このBMIが痩せすぎの判定に使用されています。すなわち、BMIが18.5~24.9の間が正常で、BMIが18.5未満で痩せすぎです。

このBMIが18.5未満の痩せすぎの20歳代女性が増えているのです(3, 4)。図2に示すとおり、1983年には痩せすぎは14.6%でしたが、1993年には17.1%、2003年には23.4%と激増しています。一方で、太りすぎは、この20年間で8%前後とほぼ変わりありません。

これは世界的に見て、奇異な状況です。1980年から2013年にかけて、女性の太りすぎ(BMI>25)が29.8%から38.0%となっています(5)。図3の表は見えにくいですが、先進諸国(developed)、発展途上国(developing)の青年期女性(20歳未満)で共に増加傾向が明らかです。1980年には先進諸国の青年期女性の16.2%が太りすぎでしたが、2013年には22.6%に増加していますが、その増加傾向に歯止めがかかっています。一方、発展途上国の青年期女性では1980年から2013年にかけて8.4%から13.4%に太りすぎが増加し、今なお増え続ける傾向が認められます。このように世界全体を見渡した時に、問題なのは今なお増え続ける発展途上国の若年者の太りすぎですが、日本では痩せすぎの方が問題なのです。

このような痩せすぎは、日本では1960年頃から始まりました(6)。この図にありますように、1960年以降、日本の若年女性の身長は伸びましたが、体重はそのままで、その結果、若年女性のBMIは低下してきたのです。日本で1953年に伊東絹子がミス・ユニバースで第3位に入賞し、「八頭身美人」が大変なブームとなりました。美人の基準が顔面至上主義からプロポーションを重視に変わったのです。そして、現在、頭が小さく手足が非常に長いアイドル達が登場するようになったのです。

2.すぐにはやってこない、痩せすぎの悪影響

痩せすぎであることは、身体的、精神的に、種々の悪影響を与えます。身体的には、無月経、不妊、出産時体重の減少、骨減少症、将来的な骨粗鬆症といったものをあげられます。身体的な悪影響、食物への過度の囚われ、注意散漫、焦燥、倦怠といったメンタル面での悪影響があります。さらに、体重を減らすとその反動で、食べ過ぎや過食傾向につながってしまいます(7)。また、骨への影響も大きいです。人間の骨量は、20歳前後に最大に達し(これを最大骨量、Peak Bone Massといいます)に達し、その後は、徐々に骨量が低下、40歳以降の閉経の時期以降に骨粗鬆症といって骨が脆く、すぐに骨折してしまう状態になることがあります(8)。ですから40歳以降に骨粗鬆症になるかどうかは、20歳前後の時点で、どれだけ骨量を最大にできていたか、貯めておけたかが大きいのです(8)。普通に栄養を摂取している状況では、カルシウム摂取量、身体的な運動量が骨量を増加させるのに重要です。しかし、それ以前の問題として、低栄養状態や無月経などの方が、影響が大きいです(8)。摂食障害を有するとどれだけ骨に悪影響を示す、数多くの研究があります。

さらに見逃せないのが、日本での20歳代の痩せすぎの増加と同時期に始まった、低出生体重児の増加です。これは他の先進諸国に類を見ない、日本独特の現象です。低出生体重児とは、出生時体重が2500g未満であった場合です(9)。その率は、発展途上国支援で、健康改善効果の指標とされてきました。つまり妊産婦の健康状態の指標でもあるのです。日本では1951年には男児の6.4%、女児の8.3%が低出生体重児でしたが、その後、社会が豊かになるにつれて、1980年には男児の4.8%、女児の5.6%まで低下しました。その後、なんと増加し、2005年には男児の8.5%、女児の10.6%と倍増しました。

今日の乳児や妊産婦の栄養以外の健康状態は良くなっています。日本の乳児死亡率は1950年に出生千回あたり60.1であったのが2008年には2.6と、20分の1以下になりました。イギリスの5.6よりも低いのです。妊産婦死亡率も1950年の出産十万回あたり161.2が2008年に3.5となんと、約50分の1以下です。ですから、医療面では格段に良くなっているのです(10)。では、低出生体重児増加の原因として、どのようなことが原因として考えられるのでしょう。女性の喫煙率の上昇も少しは関係するでしょうが、妊婦のエネルギー摂取不足、すなわち若年女性の痩せすぎの悪影響は明らかです。妊娠中期、後期の摂るべきエネルギー摂取量(厚生労働省の通常活動レベル推奨エネルギー摂取量)はそれぞれ2300カロリー、2520カロリーですが、浜松医科大学Kubota先生たちの調査によりますと、実際には1600カロリーを下回る量しか食べていませんでした(11, 12)。これでは赤ちゃんが育たなくて当然です。妊産婦が太らないでおこうとして、カロリー制限している様子がうかがえます。

2013年から取り組まれている健康日本21の第2次では、妊婦や子供の健やかな健康増進に向けた具体的取り組みとして「適正体重の子どもの増加」が上げられています(72ページ)(13)。さらに、「妊産婦のための食生活指針」(3)では「妊娠期の至適体重増加チャート」、「妊娠全期間を通しての推奨体重増加量」を通じて、上限だけでなく、下限ももうけられたが。これまでの妊婦の太りすぎ注意一辺倒から、痩せすぎにも警らをならすようになりました。

しかし、低出生体重児の率は2015年までの10年間、男児は8.4~5.5%、女児は10.6~10.8%と高止まりしたままです(13ページ)(14)。
医療環境の改善によって、乳児死亡率が劇的に改善していることからもわかるように、低出生体重児で生まれたからと言って、すぐに死などの最悪の結果に結びつかず、「甘く」考えられがちです。
低出生体重児で生まれることは良いことでなく、当然、種々の神経学的・身体的合併症を伴うことになります(15, 16)。新生児時期の「持続性高インシュリン性低血糖症」、幼児期~青年期に問題となる「SGA(small for gestational age)性低身長症」などを初め、悪影響は、呼吸・循環・血液・神経・消化管・腎臓・内分泌と全身にわたるのです(15)。また、社会的発達に悪影響を与えます(16)。
低出生体重児で生まれることの悪影響は、成人になっても続くことが知られるようになってきています。Barker仮説によれば、成人後の心血管障害よる死亡リスク因となるのです(17, 18)。HalesとBaker(19)は胎生期に低栄養に曝されると省エネ体質、倹約体質(thrifty phenotype)となってしまい、出生後に「飽食」環境であると省エネ体質とのミスマッチとなり、肥満やメタボリックシンドロームとなりやすいとしました。さらに、受精前の環境因子、胎芽期、胎生期、乳幼児期、学童期の様々な環境因子が、成人期や老年期の健康、NCDsのリスクとなるというDevelopmental Origins of Health and Disease (DOHaD)学説(20)が注目されています。

これら身体疾患に加えて、低出生体重児と注意欠陥/多動性障害、統合失調症、うつ病といった各種精神障害のリスクでもあります(21)。
これまで痩せすぎであることのデメリットを説明してきましたが、もう一つインパクトに欠ける内容でした。それは、若年者がカロリー制限によって痩せすぎになると、寿命が縮まるという決定的な証拠が欠けていたのです。それが、図らずも次に紹介するアカゲザルの実験によって、明らかにされつつあります。

3.若年からのカロリー制限の危険性

正常体重でのカロリー制限を行い、痩せすぎに陥ると、おばあさんになってから骨がもろくなる、子どもを産むときに良くないなどの指摘は「寿命」や「生命」に直接結びつかないため、どうしても軽視されがちです。しかも、これだけ「食べただけ食べて」太った場合の危険性が喧伝されれば、痩せすぎの方が、健康的に感じて当然です。

しかし「食べたいだけ食べる」のが悪いのは中高年に限定される可能性が「アカゲザル」研究で分かってきました。カロリー制限(食べたいだけ食べさせないこと)は年齢上昇とともに生ずる種々の障害を遅らせる効果、アンチエイジング効果があるとされ、寿命の短いげっ歯類では、まさにその通りでした(22)。

一方、寿命が長く人間に近い霊長類を対象とした研究では、カロリー制限のアンチエイジング効果その結果が分かれていたのです。

カロリー制限のアンチエイジング効果を証明しようと、1987年から米国の国立加齢研究所(National Institute on Aging)、1989年からウィスコンシン大学(University of Wisconsin)で、「アカゲザル」を対象に、好きなだけ食べさせる群と、それよりも摂取カロリー量を2~3割減らした群に分け生存率を比較しました。その結果、ウィスコンシン大学ではカロリー制限群の生存率が高かったのに対し(23)、国立加齢研究所ではカロリー制限の効果が認められませんでした(24)。両研究を付き合わせて検討すると、カロリー制限開始の年齢に違いがありました。ウィスコンシン大学ではカロリー制限開始年齢が7~15歳(猿の大人の年齢)なのに対し、国立加齢研究所は1~23歳と幅広かったのです。そこで2015年までの国立加齢研究所のデータ(開始後28年も経っていますね)を、実験開始時年齢によって若年開始群(1~14歳)と中高年開始群(16~23歳)に分けて解析すると、中高年で始めた場合は効果がみられ、研究期間のどの時点でも対照群の死亡率はカロリー制限中高年開始群の約2倍でした。一方で、国立加齢研究所のカロリー制限若年開始群(図6の下のグラフ)では寿命が延びる効果が認められなかっただけではなく、80%の死病率には対照群よりカロリー制限若年開始群の方が早く到達し、統計学有意に達していないものの雌群ではより明確でした(25)。それは、ウィスコンシン大学の雌群と比較すると明確です(図の上のグラフ)。この論文はオープンアクセスになっておりますので、英語が得意な方は、ご自身で読んでみてください。アカゲザルの寿命は長く、この30年に及ぶ研究でも若年開始群の38%がまだ生存しており、結論には達していません。しかし、「中高年」で「食べられるだけ、食べてしまうのは良くない」のは当然ですが、「若年」からカロリー制限を始めることは「悪影響」の可能性があることを「アカゲザル」の研究が示しています(25)。

4.甘すぎる痩せすぎの基準

健康体重は、当然、美容でなく、これだけ皆さんが痩せすぎであると平均値は頼りにできず、最も長生きできる体重、最小死亡率体重であるべきです。
健康体重、最小死亡率体重としては、メットライフ生命保険会社(Metropolitan Life Insurance Company)が1973年に契約者のデータに基づいて、最も死亡率が低い「理想的な(“ideal”)」身長と体重の組み合わせ「標準身長・体重表」が使われてきました。この表は1983年に改訂されました(26)。この「標準身長・体重表」が欧米での摂食障害専門病棟でも目標体重として使用されてきました(27)。

しかし、人々の身長が高くなるにつれて、この「標準身長・体重表」が合わなくなりました。そこでBMIを肥満度の指標として、World Health Organization(以下WHOと略す)を初め、広く使用されています。WHOでは18.5~24.9を普通体重、25.0~29.9を過体重、30以上を肥満、18.5未満を痩せすぎとしています(1)。しかし、1995年時点でWHOが18.5未満を痩せすぎとした根拠は少ないです。先進諸国での関心は肥満であるため低体重のデータが少ないからです。1995年のWHOの報告書ではインドでBMIが18.5の男性は10年間の追跡調査で有意に死亡率が上昇すること、16以下であると死亡率が3倍になりました。(1)。また、バングラデシュやブラジルでの研究で、体重が低いと病気で仕事を休む日が有意に多くなりました(1)。

その後、先進諸国でもコホート研究が積極的に行われることになりました。コホート研究とはある一定の地域の人々を何年にもわたり追跡調査し、その人の持っている要因(喫煙、飲酒、体重)と転機(発病、死亡)との関係を探る、非常に手間のかかる、しかし信頼性の高い研究のことです。米国28)、中国29)、日本30)の中年以降を対象とした、10年程度の縦断的な死亡率研究の結果、Jカーブ(体重が上がれば追跡調査中の死亡率が上昇するが、痩せすぎの悪影響が認められない)ではなくUカーブ(痩せすぎでも、太りすぎでも追跡調査中の死亡率が上昇する)だったのです。

さらに、最近の研究では18.5未満を痩せすぎとするWHOの体重カテゴリーへの疑問が出ています。デンマークでの研究(31)では、コペンハーゲンの20~100歳一般人口を対象に1976~1978年、1991~1993年、2003~2013年のコホートを2014年11月まで追跡調査した結果、1976~1978年コホートではBMIが30以上であるとBMI18.5~24.9に比べ死亡率は1.31倍でしたが、2003~2013年コホートでは0.99倍と過体重と死亡率上昇とが関連しなくなりました(31)。また、1976~1978年コホートではBMI25~29.9の死亡率はBMI18.5~24.9の死亡率の1.04倍でしたが、2003~2013年コホートでは0.86倍と「過体重の死亡率の方が統計学的に有意に低い」という結果になったのです。さらに最も死亡率が低いBMIは1976~1978年コホートでは23.7、1991~1994年コホートでは24.6、2003~2013年コホートでは27.0と「過体重」とされるBMIが最も死亡率が低かったのです(31)。日本の研究でも、BMIが21から26.9の間が追跡調査中、最も死亡率が低かったのです(30)。

このように、心臓血管系疾患のリスク要因への治療が十分に行きとどいた先進諸国では、過体重が死亡率上昇につながらなくなっています。一方低体重のリスクが上昇しています。過体重で生じる病態には治療薬があります。痩せすぎの治療は栄養補給なのに、それを自ら拒否されては対策がありません。ご紹介したように、20歳代の日本女性の多くが体重減少を目指している結果、大多数の若年女性のBMIは21以下となっております。そして先にご紹介しましたように「アカゲザル」研究結果は、若年者のカロリー制限の危険性をより直接的に示唆しています。

5.外圧頼りの現状

2000年に制定された「21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)」では「20歳代の痩せすぎの割合を15%以下とする」ことが目標でした32)。ところが、2012年の21世紀における第二次国民健康づくり運動(健康日本 21(第二次))では「20歳代の痩せすぎの割合を20%以下にする」に後退しています。(13)

日本でダイエットの危険性が大々的に取り上げられたことがないのに、一時期のような極端な痩せた女優、モデルが減ったとはおもいませんか。実は、海外では1980年に既に、モデル達の体重が年々と下がり続けていることが指摘され(33)、多くの声におされて、極端に痩せすぎたモデルの法規制さえ行われているのです(これは、また、別のページで紹介します)。海外のモデルは厳しく規制されているようになっており、極端に痩せた海外モデルがいなくなりつつあるのです。インターネットの発達した現在、女性の美意識も海外メディアに大きく影響されています。海外で極端に痩せたモデルが規制された結果、日本の20歳代女性の痩せすぎは増え止まったと考えられます。一方、日本独自の取り組みがないため、高止まりしたままなのです(34)。

6.さいごに

このように、20歳代の女性達が正常体重であるのに美容だけを目的にダイエット、体重減少を行うのは、寿命を縮める危険な行為です。一方で、この国には全く危機感がありません。このホームページを読んでいただいて、いかに危険で、早急に対策が必要な問題であるかを認識していただければと願うばかりです。

文献

1.World Health Organization: Physical status: the use and interpretation of anthropometry. Report of a WHO Expert Committee (Technical Report Series No. 854). Geneva, World Health Organization,, 1995.

2.日本肥満学会肥満症診療ガイドライン作成委員会: 肥満症診療ガイドライン2016. 東京, ライフサイエンス出版, 2016.

3.「健やか親子21」推進検討会(食を通じた妊産婦の健康支援方策研究会): 妊産婦のための食生活指針―「健やか親子21」推進検討会報告書― 厚生労働省, 2006.

4.厚生労働省健康局総務課生活習慣病対策室: 平成15年国民健康・栄養調査. 厚生労働省,, 2005.

5.Ng, M., Fleming, T., Robinson, M., et al.: Global, regional, and national prevalence of overweight and obesity in children and adults during 1980-2013: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2013. Lancet 2014; 384:766-781.

6.切池信夫, 永田利彦, 白田久美子: 近年における若い女性のBody Mass Index低下について Eating disordersとの関連から. 臨床精神医学 1996; 25:611-617.

7.Canadian Paediatric Society: Dieting in adolescence. Paediatrics & child health 2004; 9:487-503.

8.Weaver, C. M., Gordon, C. M., Janz, K. F., et al.: The National Osteoporosis Foundation’s position statement on peak bone mass development and lifestyle factors: a systematic review and implementation recommendations. Osteoporos. Int. 2016; 27:1281-1386.

9.Adams, M. M.: Perinatal epidemiology for public health practice. New York, Springer, 2009.

10.瀧本秀美, 吉池信男, 加藤則子: 【胎生期環境と生活習慣病】 わが国における低出生体重児の増加とその要因 母子保健統計を用いた検討. 医学のあゆみ 2010; 235:817-821.

11.Kubota, K., Itoh, H., Tasaka, M., et al.: Changes of maternal dietary intake, bodyweight and fetal growth throughout pregnancy in pregnant Japanese women. J. Obstet. Gynaecol. Res. 2013; 39:1383-1390.

12.伊東宏晃: DOHaD研究の現状と今後 周産期からみたDOHaD研究 長期的な臓器特異的リモデリングの視点から. 日本周産期・新生児医学会雑誌 2015; 51:55-58.

13.厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会: 21世紀における第二次国民健康づくり運動(健康日本 21(第二次)). 東京, 厚生労働省, 2012.

14.厚生労働省大臣官房統計情報部: 我が国の人口動態 平成28年―平成26年までの動向 東京, 厚生労働統計協会,, 2016.

15.河井昌彦: 低出生体重児をめぐる諸問題. 日本産婦人科・新生児血液学会誌 2012; 21:49-54.

16.山下沙織, 永田雅子: 低出生体重児の社会的発達に関する研究の概観. 名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要(心理発達科学) 2012; 59:125-131.

17.Barker, D. J., Osmond, C.: Infant mortality, childhood nutrition, and ischaemic heart disease in England and Wales. Lancet 1986; 1:1077-1081.

18.Osmond, C., Barker, D. J.: Fetal, infant, and childhood growth are predictors of coronary heart disease, diabetes, and hypertension in adult men and women. Environ Health Perspect 2000; 108 Suppl 3:545-553.

19.Hales, C. N., Barker, D. J.: The thrifty phenotype hypothesis. Br Med Bull 2001; 60:5-20.

20.Gluckman, P. D., Hanson, M. A.: Developmental origins of health and disease. Cambridge ; New York, Cambridge University Press, 2006.

21.Laerum, A. M., Reitan, S. K., Evensen, K. A., et al.: Psychiatric Disorders and General Functioning in Low Birth Weight Adults: A Longitudinal Study. Pediatrics 2017; 139:e20162135.

22.Mair, W., Dillin, A.: Aging and survival: the genetics of life span extension by dietary restriction. Annu Rev Biochem 2008; 77:727-754.

23.Colman, R. J., Beasley, T. M., Kemnitz, J. W., et al.: Caloric restriction reduces age-related and all-cause mortality in rhesus monkeys. Nat. Commun. 2014; 5:3557.

24.Mattison, J. A., Roth, G. S., Beasley, T. M., et al.: Impact of caloric restriction on health and survival in rhesus monkeys from the NIA study. Nature 2012; 489:318-321.

25.Mattison, J. A., Colman, R. J., Beasley, T. M., et al.: Caloric restriction improves health and survival of rhesus monkeys. Nat. Commun. 2017; 8:14063.

26.Harrison, G. G.: Height-weight tables. Ann Intern Med 1985; 103:989-994.

27.永田利彦, 切池信夫: 米国における摂食障害患者の治療の現況 COPE病棟(ピッツバーグ大学摂食障害専門病棟)での重症患者の治療経験から. 精神医学 1998; 40:781-785.

28.Flegal, K. M., Graubard, B. I., Williamson, D. F., et al.: Excess deaths associated with underweight, overweight, and obesity. JAMA 2005; 293:1861-1867.

29.Gu, D., He, J., Duan, X., et al.: Body weight and mortality among men and women in China. JAMA 2006; 295:776-783.

30.Sasazuki, S., Inoue, M., Tsuji, I., et al.: Body Mass Index and Mortality From All Causes and Major Causes in Japanese: Results of a Pooled Analysis of 7 Large-Scale Cohort Studies. J. Epidemiol. 2011; 21:417-430.

31.Afzal, S., Tybjaerg-Hansen, A., Jensen, G. B., et al.: Change in Body Mass Index Associated With Lowest Mortality in Denmark, 1976-2013. JAMA 2016; 315:1989-1996.

32.厚生省保健医療局長: 健康日本21(21世紀における国民健康づくり運動). 東京, 厚生省保健医療局, 2000.

33.Garner, D. M., Garfinkel, P. E., Schwartz, D., et al.: Cultural expectations of thinness in women. Psychol. Rep. 1980; 47:483-491.

34.健康局健康課栄養指導室栄養調査係: 平成27年国民健康・栄養調査. 厚生労働省,, 2016.

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